米ZDNETが2026年4月、リモートワークに最適なZoom代替ビデオ会議ツールを専門家テストで評価。Google Meetが総合1位に選出。セキュリティ懸念や接続問題を抱えるZoomに代わる7つの選択肢を紹介。

Zoom代替ツール7選、専門家が実機テストで評価―Google Meetが総合1位に

米国の技術メディアZDNETは2026年4月13日、リモートワークに適したビデオ会議ツールの比較評価記事を公開しました。この記事では、セキュリティ上の懸念や接続の不安定さが指摘されるZoomに代わる7つのツールを、専門家が実際にテストして評価しています。総合1位にはGoogle Meetが選ばれました。無料プランで最大100人まで参加でき、ブラウザだけで動作する手軽さが評価されています。評価では、企業向けのMicrosoft Teams、小規模ビジネス向けのZoho Meeting、ダウンロード不要のWhereby、オープンソースのJitsiなど、用途別に最適なツールが紹介されています。リモートワークが定着した現在、自社の規模や用途に合った会議ツールを選ぶことが、業務効率と従業員の負担軽減につながります。

Google Meetが総合1位に選出された理由

ZDNETの評価でGoogle Meetが総合1位となった主な理由は、使いやすさと機能のバランスです。無料プランでも最大100人まで参加でき、ソフトウェアのダウンロードが不要でブラウザだけで利用できます。特に評価されたのは、GmailやGoogleカレンダーとの自動連携機能です。会議のリンクを手動でコピーする必要がなく、スケジュール調整の手間が大幅に削減されます。

音声と映像の品質も高く評価されました。Googleのノイズキャンセリング技術は、カフェや自宅などの騒がしい環境でも背景音を効果的に除去します。声が不自然なロボット音にならない点も好評です。有料プランでは、AI技術Geminiを活用した会議要約機能が利用でき、会議後のフォローアップ作業を効率化できます。

有料プランは月額6ドルから利用可能です。このプランでは60分の時間制限が解除され、電話でのダイヤルイン機能が追加されます。月額12ドルのプランでは、会議の録画がGoogleドライブに自動保存され、ブレイクアウトルームや投票機能も使えるようになります。

用途別に選ばれた他の6つのツール

Microsoft Teamsは企業向けの最適解として選ばれました。最大1万人が参加できる大規模な社内放送にも対応し、企業のIT環境に統合しやすい設計になっています。すでにMicrosoft 365を利用している企業にとっては、追加コストを抑えながら導入できる利点があります。

小規模ビジネスには、Zoho Meetingが最も手頃な選択肢として推奨されています。コストを抑えながら必要な機能を提供します。GoTo Meetingも小規模ビジネス向けの代替案として評価されました。

Wherebyは、ダウンロード不要で最も簡単にセットアップできるツールとして選出されました。参加者はリンクをクリックするだけで会議に参加でき、技術的な知識がほとんど必要ありません。顧客との打ち合わせなど、外部の人を招く場合に特に便利です。

Jitsiは、オープンソースで自社サーバーにホストできる唯一の選択肢として紹介されています。データのプライバシーを完全に管理したい組織や、カスタマイズの自由度を求める技術チームに適しています。SlackのHuddlesは、音声中心のコミュニケーションに最適なツールとして評価されました。

Zoomが抱える課題とは

記事では、Zoomが「購入しにくい選択肢」になっている理由として、セキュリティ上の懸念と接続の問題を挙げています。Zoomは新型コロナウイルスのパンデミック期間中に急速に普及しましたが、その後セキュリティの脆弱性が複数報告されました。企業の機密情報を扱う会議では、これらのリスクが無視できない問題となっています。

接続の不安定さも指摘されています。ビデオ会議では、画面共有や参加者管理、安定した接続が同時に求められます。接続が途切れると会議の進行が妨げられ、参加者の集中力も低下します。ZDNETは、これらの問題を解決するために、より信頼性の高い代替ツールの検討を推奨しています。

各ツールでできること・できないこと

Google Meetでは、ブラウザだけで高品質なビデオ会議を開催できます。例えば、100人規模のチーム会議や、顧客とのオンライン商談といった使い方が可能です。有料プランでは会議の自動録画や、複数のグループに分かれて議論するブレイクアウトルーム機能も利用できます。一方で、インターフェースがシンプルすぎるため、細かいカスタマイズはできません。Zoomのような高度な設定オプションを求める場合は物足りなく感じるでしょう。ただし、ほとんどのチームには標準機能で十分です。

Microsoft Teamsは、チャット、ファイル共有、ビデオ会議を一つのプラットフォームで完結できます。社内の全部署を集めた大規模イベントや、プロジェクトチームでの日常的なコミュニケーションに適しています。しかし、Microsoft 365の環境に依存するため、他のツールとの連携には制約があります。導入には一定の学習コストも必要です。

Wherebyは、技術に詳しくない参加者でも迷わず使えます。顧客や取引先など、外部の人を招く会議で特に力を発揮します。ただし、大規模な会議や高度な機能は提供していません。シンプルさと引き換えに、できることは限られています。

私たちへの影響

このニュースは、リモートワークを行うすべての企業と個人に、ビデオ会議ツールの選択肢を再考する機会を与えます。Zoomが唯一の選択肢ではなく、用途や組織の規模に応じて最適なツールが異なることを示しています。

短期的な影響としては、Google Meetのような無料で高機能なツールへの移行が進む可能性があります。特に中小企業やスタートアップは、コストを抑えながら必要な機能を得られるため、すぐに導入を検討できるでしょう。既存のGoogleサービスを使っている組織なら、移行の手間もほとんどかかりません。

中長期的には、企業のビデオ会議ツール選定基準が変化すると予測されます。単に「みんなが使っているから」という理由ではなく、セキュリティ、接続の安定性、既存システムとの統合性、コストパフォーマンスを総合的に評価する動きが強まるでしょう。特にセキュリティ要件の厳しい業界では、自社サーバーで運用できるJitsiのようなオープンソース解決策への関心が高まる可能性があります。

ただし、ツールの移行には注意が必要です。組織全体で使うツールを変更する場合、従業員への教育や、取引先との調整が必要になります。また、過去の会議録画や資料が別のプラットフォームに保存されている場合、データ移行の手間も考慮しなければなりません。自社の状況を十分に評価した上で、段階的に移行することが賢明です。